有機農業はこうして広がったーー人から地域へ、地域から自治体へ

千葉県いすみ市の有機学校給食のように、有機農業を政策に取り入れる市町村が増えている。このような取り組みはどのように広がったのか？本書は「有機農業の社会化」という視点から、いすみ市、岐阜県白川町、山形県高畠町、大分県臼杵市という先進事例の調査をもとに、有機農業が「人から地域へ、地域から自治体へ」と広がるプロセスを明らかにする。「日本では有機農業が広がっていない」という通説をくつがえす注目の書。

第Ⅱ部　「有機農業の社会化」の展開に向けて

谷口吉光（たにぐち・よしみつ）
1956年生まれ。秋田県立大学地域連携・研究推進センター教授。専門：環境社会学、食と農の社会学。主著＝『「地域の食」を守り育てる――秋田発 地産地消運動の20年』（無明舎出版、2017年）。編著＝『食と農の社会学――生命と地域の視点から』（ミネルヴァ書房、2014年）。共著＝『有機農業大全――持続可能な農の技術と思想』（コモンズ、2019年）。

西川芳昭（にしかわ・よしあき）
1960年生まれ。龍谷大学経済学部教授。専門：開発社会学、民際学。主著＝『食と農の知識論——種子から食卓を繋ぐ環世界をめぐって』（東信堂、2021年）。編著＝『人新世の開発原論・農学原論――内発的発展とアグロエコロジー』（農林統計出版、2022年）、『タネとヒト――生物文化多様性の視点から』（農山漁村文化協会、2022年）。

長谷川浩（はせがわ・ひろし）
1960年生まれ。母なる地球を守ろう研究所理事長、福島県有機農業ネットワーク理事、縮小社会研究会理事。専門：有機農業学。主著＝『食べものとエネルギーの自産自消——3.11後の持続可能な生き方』（コモンズ、2013年）。編著＝『放射能に克つ農の営み――ふくしまから希望の復興へ』（コモンズ、2012年）。主論文＝「有機食材で農薬をデトックスできる」『土と健康』492号（日本有機農業研究会、2019年）。

藤田正雄（ふじた・まさお）
1954年生まれ。NPO法人有機農業参入促進協議会理事・事務局長。専門：農耕地の土壌動物の多様性と機能、有機農業への参入支援。共著＝『有機農業の技術と考え方』（コモンズ、2010年）、『有機農業をはじめよう！——研修から営農開始まで』（コモンズ、2019年）、『有機農業大全――持続可能な農の技術と思想』（コモンズ、2019年）。

吉野隆子（よしの・たかこ）
オーガニックファーマーズ名古屋代表、あいち有機農業推進ネットワーク副代表、NPO法人全国有機農業推進協議会理事、家族農林漁業プラットフォーム・ジャパン理事。専門：有機農業への参入支援。編著＝『有機農業でつながり、地域に寄り添って暮らす――岐阜県白川町ゆうきハートネットの歩み』（筑波書房、2021年）。共著＝『有機農業をはじめよう！――研修から営農開始まで』（コモンズ、2019年）、『半農半X――これまで・これから』（創森社、2021年）。

谷川彩月（たにかわ・さつき）コラム
1990年生まれ。人間環境大学環境科学部助教。博士（社会学）。専門：環境社会学、農村社会学。主著＝『なぜ環境保全米をつくるのか――環境配慮型農法が普及するための社会的条件』（新泉社、2021年）。主論文＝「慣行農家による減農薬栽培の導入プロセス――宮城県登米市での『環境保全米』生産を事例として」『環境社会学研究』第23号（有斐閣、2017年）。

中川恵（なかがわ・めぐみ）コラム
1987年生まれ。山形県立米沢女子短期大学准教授。専門：社会学。共著＝『社会運動の現在――市民社会の声』（有斐閣、2020年）。主論文＝「農家経営のもとでの有機農業の面的展開――山形県高畠町露藤集落『おきたま興農舎』の事例から」『年報村落社会研究 第55集 小農の復権』（農山漁村文化協会、2019年）。